生産性をアップさせるには「●●●」を意識させよ

生産性とは機械や道具や手法の問題ではなく、姿勢の問題である。換言するならば、生産性を決定するものは、働く人たちの動機である。

ピータードラッガー(思想家)

働く人たちの動機付けについて30年以上前からその大切さを説いていたドラッガーの慧眼には敬服します。

いま「生産性を上げる」というと経営者が命令し、「従業員に生産性を上げさせる」と考えている風潮があります。いわゆる「働かせ方」を変えていこうということです。

私は巷間さわがれている「働き方改革」という言葉はあまり好きではないのですが、本来は従業員が「自主的に」働き方を変えるという言葉で捉えればドラッガーの思想にあった正しい言葉でもあります。

生産性を高める前に「生産性の意味」を知る

生産性は「アウトプット÷時間」という簡単な数式で表せます。言い換えれば、多くのアウトプットを少ない時間で生み出すということです。

通常アウトプットは「粗利」という経営指標で表されます。そして粗利は多くの場合その企業の「ビジネスモデルや商品力、体制、営業力」などで決まります。実は業務を実行する段階になっては従業員に「粗利をアップさせる余地」はあまり残ってません。ビジネスモデル、商品力、体制、営業力などは短期的に改善できるモノでは無いからです。

そのため、往々にして生産性アップの手段は「時間短縮」となり、有り体に言えば「テキパキ仕事しろ」ということになるわけです。この時間短縮については即効性があるのが「残業削減」となります。そりゃ残業を削減できれば同時に人件費も削減できるため、おのずと企業としての損益分岐点は早まります。

こうして「生産性を上げろ!」→「働き方改革の錦印」→「まずは残業削減だ」と霞ヶ関を中心に産業界を巻き込んだ残業削減の波となっているわけです。

従業員の自主性を高める取り組みは「***」を意識させること

で立ち戻って生産性を上げるために従業員が何をすれば良いかという本題に回帰します。このドラッガーも言う「従業員が自主的に生産性を高める」のはやはり持続的な取り組みが必要です。そしてその本質は何かというとそれは「従業員が生産性を意識する」ということなのです。

すみません。。怒る気持ちも良くわかります(笑)。そんな禅問答を続ける意図はありません。ただ、少し自社の従業員を思い出して下さい。普段から「生産性を意識している従業員」はどれほどいますか?

少なくとも「生産性を従業員に意識させる」ということは経営者・社長の役割でしょう。
もう少しかみ砕けば

  1. 生産性の意味、意義を教える
  2. 案件毎の粗利を伝える
  3. 案件毎の時間を意識させ管理する

この3つが必要です。

①は定期的に伝えることは難しくありません
②は案件毎に粗利を日々正しく伝えましょう
③は毎日管理が必要です。

要は③にある「案件毎の時間を意識させ管理する」これが一番大事なのです。毎日、「案件毎に掛かった時間」を記録して生産性を管理している企業がどれほどあるでしょうか?

J-Next コンサルティングが作成したWatta(ワッタ)では案件毎の粗利と時間を管理して常に生産性の予測ができます。

 

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